建設現場では気温や湿度が高い日であっても外部で行う作業が多く、気温が上がる夏場は熱中症の危険性が高まるため、

多くの建設現場で熱中症対策を実施されています。

近年の熱中症の発生状況は、建設業をふくむ全産業で業務中に熱中症を発症し、毎年約２０名の方が死亡されており、

4日以上の休業をした方の数は約１０００件発生しています。

では、現場で行っている対策は適切なのか、もし現場で熱中症と思われる症状の人がいたらどのように対応することが適切なのか解説します！！

 

熱中症の原因

 

 

 

熱中症はさまざまな要因によって、体温調節が出来ずに体のなかに熱を溜め込んでしまった結果、起こる症状です。

熱中症をおこす要因

いかがでしょうか、いずれも建設現場では当てはまる要因が多いと思いませんか？

適切に予防や対策を行う必要がありますね！

 

工事現場での熱中症を予防する

つぎに熱中症の予防について、どのような対応が適切なのか確認していきましょう。

WBGT値を使用する

環境要因の指標であるWBGT値をもとに作業計画を行うことが推奨されています。

暑さ指数（WBGT）は人体と外気との熱のやりとり（熱収支）に着目した指標で、人体の熱収支に与える影響の大きい

①湿度、 ②日射・輻射(ふくしゃ)など周辺の熱環境、 ③気温の３つを取り入れた指標です。

環境省　熱中症予防サイト

WBGT値の測定器を現場の直射日光の当たらない場所に設置しておくと、実際の数値がタイムリーに分かります、ぜひ設置してみてください。

夏の建設現場では一番上の原則運動禁止や厳重注意の状態となることが多いです。

まずは、夏場の建設現場には熱中症リスクがあることを管理者も職人さんも理解して、適切に休憩をとる、水分補給をする時間を設けるなどの作業計画をすることが大切です。

具体的には喉が渇く前に水分を補給する、喉が渇いていなくても1時間に1回は水分補給のための小休憩を設けるなど、作業状況に応じて設定してください。

 

設備や休憩所を用意する

冷房設備を設置した休憩所の設置、日陰で風通しの良い場所に休憩スペースを設置するなど。

上がった体温を下げるための設備を現場に用意することで熱中症を予防します。

 

現場に設置したい設備

・冷房設備のある屋内休憩所

・屋根があり風通しの良い屋外休憩スペース

 

服装での予防

建設現場ではヘルメット着用、長袖長ズボン着用が必須です

そのような制限の中でも出来ることを対策していきましょう！

その他に、Tシャツ＋アームカバーで脇の下が開いた状態を作る方法もありますが。

作業着に比べて生地が弱く、ズレ落ちたり、脇の部分が直接肌が出てしまう点から私の作業所ではNGとしています。

それぞれ意見はあると思いますので、作業性と安全性のバランスをとりながら服装の選択をしてください。

適切に水分や栄養を補給する

熱中の予防には水分補給と同時に、塩分の補給が大切なことは多くの方が知られていると思います。

では、水分に対してどの程度の塩分が必要なのでしょうか？

日本スポーツ協会では、水分に対して、0.1～0.２パーセントの塩分が推奨されています。

 

体調や体力を考慮した作業内容とする

作業前に体調の確認を実施して、体調がいつもより良くない場合は軽作業に変更しましょう。

やらなきゃならないことはあります、でも健康な体があっての仕事です！チームで業務分担できるように協力しましょう！

体調不良だけでなく、寝不足や二日酔い・栄養状態が良くない場合も同様です。

特に現場作業に慣れていない方、暑さに慣れていない方、持病のある方、過去に熱中症になったことのある方などは、無理な作業をしないような作業配置としてください。

作業中に体調の変化がないか定期的に確認しながら作業を進めましょう。

具体的には、水分補給の小休止の時に声掛けを行います、その時に我慢せずに言える関係性を作っておくことが大切ですね。

 

熱中症の疑いがある症状とは

専門家ではないので、ここでは熱中症の疑いがあるといった表記にしています。

熱中症の疑いがある状態

熱中症にかかる前兆のような症状

作業時に声掛けした際に前兆のような状態である場合にはすぐに涼しい場所に移動させて、水分補給と休憩をとらせてください。

休憩させるときにはひとりにせず、必ず誰か関係者で付き添いをして急な変化にも対応できるようにします。

熱中症疑いが発生した時にとるべき行動は？

熱中症の疑いがある場合には、病院で診察してもらい専門の方に判断してもらいましょう。

私を含め、医療の専門家ではない人が安易に判断できないもの、といった認識が前提です。

応急処置と救急搬送の必要性を判断

ここでのポイントです！

この３つに着目して対応してください。

つぎにフローを確認してきましょう。

救急搬送が必要なケースでは躊躇せずに連絡をしてください！！

作業所では緊急時の連絡ルールが設定されています、今言ってる現場のルールがいまいちわかっていないなと感じかた、ぜひ今日確認してください！いざという時に焦らずに行動できるポイントです！

夏場の作業所では、常に熱中症のリスクがあります、経口補水液・氷や保冷剤・涼しく休憩できる場所、緊急時の連絡ルールの設定と周知は本格的に暑くなる前に用意しておきたいですね。

 

熱中症の原因と対策についてまとめ

建設現場では熱中症のリスクがあるなかで業務を行うことが多いです、これは業務の特性上しかたのない事実です。

しっかり準備して対策し予防すること、熱中症が疑いが発生した場合には適切に対処することで、熱中症による重症化・死亡するリスクを下げていきましょう！

 

 

賃貸を借りる際、加入必須となることの多い火災保険。賃貸の場合は特に、その内容を詳しく把握していない方もいるのではないでしょうか？

いざという時に家族をしっかり守ってくれる保険を選べるよう、事前に詳しく知っておきましょう。

今回は、火災保険の概要や大まかな補償内容、賃貸の火災保険の選び方や選ぶ際の注意点などをご紹介します。

火災保険とは🏠

火災保険とはどのような内容なのでしょうか。

家財保険

家財保険とは、賃貸にかける火災保険の中心となる部分です。

名前の通り火災や落雷などで、家具、家電が損害を負った時に補償してくれます。例えば、火災を起こしてしまった時に、ベットや家電が燃えて使えなくなったり、豪雨による雨漏りで家具が

使えない状態になった時などにその家財がもう一度買いなおせるよう保証してくれるのがこの保険です。

特に近所からの貰い火事で火災が起こり損害を受けた場合は、失火責任法により、損害賠償を請求できないケースがほとんどです。請求できると軽く考えず、

しっかりと加入しておきましょう。

 

借家人賠償責任保険

賃貸物件で自分が火災を起こしてしまった場合は大家さんに対して損害賠償を支払う可能性があります。

部屋を借りてる場合は入居時と同じ状態にして退去するという原状回復義務があるため、火災などを起こした

場合の修繕費に失火責任法は適用されず、自分で支払う必要があります。

 

個人賠償責任法

日常生活において、第三者に対して法律上賠償責任を負ってしまった時のために入る保険です。

例えば、洗濯機が水漏れを起こし下の階に水漏れしてその住人の家財を壊してしまった場合などに補償してくれます。

他にも子供がほかのお子さんにけがを負わせてしまったときなどにも使える保険で、これまで補償してきた家財や建物以外のリスクに備えるものといえるでしょう。

 

 

火災保険の補償対象

補償対象は大きく、建物・家財の２つに分かれます。

建物

賃貸物件の場合は建物を対象とした火災保険には大家さんが加入しているので、建物を補償対象とする火災保険には加入する必要はありません。

家財

柱やドアなどは動かせられないので家財ではなく建物に入ります。賃貸物件を借りる場合は、主にこの家財を対象とした火災保険に入りましょう。

 

賃貸の火災保険の選び方

では、賃貸物件の火災保険は具体的にどのように選べばよいのでしょうか。気を付けるべきポイントを以下でご紹介します。

保険の対象

火災保険は、対象が「建物のみ」「家財のみ」「建物・家財両方」の3種類に分かれています。先ほど少しご紹介したように、賃貸物件を借りる場合は「家財」を中心にした火災保険に加入すれば十分です。

 

保険の金額

火災保険の金額は、補償対象となる家財や建物の価値（保険価額）をもとに計算します。

この保険価額には、「新価」と「時価」の2つの考え方があり、このどちらかをもとに計算していきます。

「新価」とは、損害を受けた場合、それと同じ物を購入する場合の価格です。火災でテレビを買い直す場合、同じ型番のテレビを買い直す場合の値段を参考にします。

「時価」とは、「時間の経過による価値の減少」と「使用による消耗分」を考え、その分を新価から引いた価格です。

そのため、基本的に新価よりも安い値段になります。

手厚い補償を望む場合は「新価」、安い保険料を望む場合は「時価」で家にある家財の価値を計算し、それをもとに保険料を計算してみましょう。

 

火災保険を選ぶ際の注意点

火災保険の候補がしぼれてきたら、最後に以下の点をチェックしてみましょう。

 

地震保険に加入しているか

地震保険とは、地震や噴火をはじめとして、これらによる津波や、津波が原因の火災や損壊などによる損害を補償してくれる保険のことです。

火災保険には地震などによる火災を原因とする損害は補償の対象外なので、定期的におとずれる大きな震災から家族を守るためにも、加入しておくことをおすすめします。

ただし、地震保険も単独では加入できないため、火災保険に加入する際にセットで加入する必要があります。

 

自転車事故の賠償

火災保険の中には、「個人賠償責任危険補償特約」を付けることで自転車事故を補償してくれるものもあります。

特に子どもが交差点で飛び出したり、人とぶつかってしまったりなど、子育て家庭にとって自転車事故は身近なものです。

もし相手に障害が残ったり、万が一死亡させてしまった場合は、数千万円の損害賠償金を支払わなければならないことも。子どものいるご家庭は特に、金額との兼ね合いを考えつつ加入を検討してみるとよいでしょう。

まとめ

この記事では、火災保険の概要や大まかな補償内容、賃貸の火災保険の選び方や選ぶ際の注意点などをご紹介しました。

火災保険はその名の通り「火災に対してのみ補償される」というイメージを持たれがちですが、意外と補償内容が幅広いことに驚いた方もいるのではないでしょうか。

また、賃貸の場合は不動産業者が指定する火災保険に加入する義務はないので、火災保険については納得できるものを探し、そちらに加入することも可能です。家族と安心して生活するために、ぴったりな火災保険を見つけてみましょう。